「来年は節目の年だから、周年記念プロジェクトを進めてほしい」 上司から突然このように指示され、何から手をつければよいのか戸惑っていませんか。 会社の歴史を祝う重要なイベントだからこそ、開催時期や年数の数え方を間違えるわけにはいきません。また、従業員や取引先に喜ばれる記念品の選定も大きなプレッシャーとなります。 本記事では、周年記念を「いつやるべきか」という基本的な疑問から、失敗しないスケジュールの立て方、そして現代のニーズに合わせた最適な記念品選びまでを網羅しました。ぜひ、社内の一体感を高め、対外的なブランディングにもつながる素晴らしい周年記念を実現してください。
この記事の監修者
ギフトコンシェルジュ
清野飛鳥
法人様向けのオリジナルカタログギフトを手軽に作れる「PsyPre for Biz」を統括しています。想い出に残るイベントや福利厚生などのお悩みをサポートいたします。
周年記念はいつやる？一般的な開催タイミング
周年記念を実施する際、まず決めなければならないのが「いつお祝いをするか」という日程です。周年記念の開催時期について法律などで定められた明確なルールは存在しません。 しかし、一般的には企業の創立記念日を目安に、その前後で実施されるケースがほとんどです。企業の状況に合わせて、主に以下の3つのパターンから検討するとよいでしょう。
創立記念日の当日
最も分かりやすく、正式な形とされるのが創立記念日の当日にイベントを実施するパターンです。特定の日付に祝うことで、その日が会社にとって特別な意味を持つことを従業員や社外に対して強く印象づけることができます。
創立記念日を含む「月」や「期間」
記念日が繁忙期や休日に重なる場合、あるいは業務への影響を最小限に抑えたい場合は、記念日を含む「月」を周年月間としたり、前後の期間を設定したりする方法があります。1ヶ月程度の幅を持たせることで、キャンペーンや式典の日程調整が柔軟になり、多くの関係者が参加しやすくなります。
創立記念日がある「年度内」
社史の制作や大規模なプロジェクト、全社的な記念事業を行う場合は、創立記念日を含む「年度内」を期間として設定することもあります。準備や実施に時間を要する施策を行う場合、1年を通して周年ムードを醸成できるこの方法が適しています。
「創業」「創立」「設立」の違いを確認する
開催日を決める前提として、自社が何を基準に周年を祝うのかを明確にする必要があります。 主な用語の違いは以下の通りです。
・創業日：個人や法人を問わず、実際に事業を開始した日
・創立日：組織として初めて活動を開始した日
・設立日：法務局に登記申請を行い、法人として成立した日
多くの企業では「創立日」を基準に周年記念を行う傾向にありますが、創業と設立の日付が異なるケースも少なくありません。社内で認識を統一し、どの記念日をベースにするかを決定しましょう。
「周年」と「年目」の違いと正しい数え方
企画担当者が最も混同しやすいのが、「周年」と「年目」の違いです。ここを間違えると対外的な案内で恥をかいてしまう可能性があるため、正確に理解しておきましょう。
「満」で数えるのが周年
周年の数え方は、人間の年齢と同じように「満」で考えます。つまり、創立してから「丸◯年」が経過した時点が「◯周年」となります。 例えば、2023年1月に創立した企業の場合、丸1年が経過した2024年1月が「1周年」となります。
「年目」は経過中の期間を指す
一方で「年目」は、現在進行形の期間を指します。創立した日から1周年を迎えるまでの期間が「1年目」であり、1周年を迎えた翌日から「2年目」がスタートします。 そのため、「5周年」を迎えた日からは「6年目」が始まることになります。
節目となる周年のタイミング
一般的には、10年ごとに周年事業を行う企業が多いといわれています。10年という区切りであれば準備期間や予算の確保もしやすく、盛大に祝いやすいからです。 また、1周年、3周年、5周年といった初期の節目や、その後は5年ごとのタイミングで実施するケースも多く見られます。
周年記念の準備はいつから始める？スケジュール目安
成功のカギを握るのは、余裕を持ったスケジュール管理です。実施内容の規模にもよりますが、直前になって慌てないよう早めに動き出すことが大切です。
少なくとも半年前から1年前には開始
一般的な社内イベントやキャンペーン、記念品の制作などを行う場合、半年前から1年前には準備をスタートさせます。 会場の予約や予算の策定、記念品のデザイン決定など、やるべきことは多岐にわたります。もし1年前からの着手が難しい場合でも、最低でも6ヶ月前には準備に入らなければ、納得のいくクオリティを担保するのは難しくなります。
大規模な事業は1年半～2年前から
記念誌の編纂や大規模な式典、新事業の発表などを伴う場合は、さらに長い準備期間が必要です。プロジェクトチームの結成やコンセプト設計を含め、1年半から2年前には始動するのが理想的とされています。 中には3年以上前から準備を進める企業もあるほど、周年事業は長期的な視点が求められるプロジェクトです。
記念品制作のリードタイムに注意
周年記念品を制作する場合、発注から納品までの期間（リードタイム）を考慮する必要があります。 名入れやオリジナルデザインを施す場合、一般的には制作に約1ヶ月、事前の選定やサンプル確認を含めるとトータルで1ヶ月半から2ヶ月程度かかります。 特に以下の時期や条件では納期が長くなる傾向があるため、さらに早めの手配が必要です。
・3月～4月の年度末
・年度始め（繁忙期）
・年末年始
・注文数が大量である場合
・こだわりを持ってデザインを調整したい場合
失敗しない周年記念品の選び方
周年記念において、従業員や取引先に感謝を伝える「記念品」は非常に重要な要素です。しかし、品物選びには多くの担当者が頭を悩ませています。
会社創立記念のお祝い品選び｜マナー・相場と「外さない」最新トレンド
現代のトレンドは「実用性」と「選択の自由」
かつては社名が大きく入った置物などが定番でしたが、現在は受け取った人が日常的に使える実用的なアイテムが好まれます。 例えば、ビジネスシーンで役立つモバイルバッテリーや、高品質なタンブラーなどは人気があります。また、多様な働き方に合わせて、ワイヤレスイヤホンなどのデジタル関連グッズも喜ばれる傾向にあります。
担当者を悩ませる「好み」の問題
一方で、従業員や取引先の年齢層・性別・ライフスタイルは多様化しており、全員が満足する品物を一つに絞るのは至難の業です。 「相手の好みが分からない」「苦手なものを渡してしまわないか不安」といった悩みは、多くの担当者が抱えています。また、テレワークの普及により、住所管理や配送手配が煩雑になるという課題も増えています。
企業の「想い」と受け手の「満足」を両立する PsyPre for Biz
「周年記念を成功させたいけれど、記念品選びや配送の手間を減らしたい」 そのような課題を解決し、企業のブランディングと受け手の満足度を両立させるサービスがPsyPre for Bizです。
組み合わせ自由なオリジナルカタログギフト
PsyPre for Bizは、1,000種類以上の商品の中から、予算やコンセプトに合わせて自由に商品を組み合わせ、完全オリジナルのカタログギフトを作成できるサービスです。 「福利厚生として従業員のモチベーションを上げたい」「取引先への感謝を伝えたい」といった目的に合わせ、相手が好きなものを選べる形式にすることで、好みの不一致による失敗を防ぎます。
企業のブランド価値を高めるカスタマイズ性
単なるカタログギフトではなく、企業ロゴやオリジナルメッセージを挿入することが可能です。 周年の感謝を伝えるメッセージや、記念ロゴをデザインに反映させることで、世界に一つだけの特別なギフトとして、企業の想いをしっかりと届けることができます。
担当者の負担を劇的に減らすeカタログ形式
納品形式は「ギフトカード」または「URL納品」から選択可能です。 特にURLタイプであれば、住所リストの管理や個別配送の手配は一切不要です。メールやチャットでURLを送るだけで完結するため、テレワーク中の従業員や遠方の取引先へもスムーズに贈ることができます。 また、URLタイプなら最短即日での納品も可能なため、準備期間がギリギリになってしまった場合でも安心です。
料金はカタログ代金のみ
初期費用や月額固定費はかからず、必要な費用はカタログ代金のみというシンプルな料金体系も魅力です。 まとめての請求書払いやクレジットカード払いにも対応しており、経理処理の手間も軽減されます。
周年記念は、企業が次のステージへ進むための大切なマイルストーンです。 「いつやるか」の計画とともに、「何を贈るか」で企業の未来への姿勢が伝わります。 面倒な管理業務を削減し、従業員や取引先に心から喜ばれる周年記念品をお探しなら、ぜひ一度PsyPre for Bizにご相談ください。
