従業員の功績を称え、組織の士気を高めるために導入される「社内表彰制度」。多くの企業がこの制度を取り入れていますが、実は運用方法を誤ると、かえって従業員のモチベーションを下げてしまう危険性があることをご存じでしょうか。良かれと思って始めた制度が、なぜ不満の種になってしまうのか。そこには「公平性」や「納得感」の欠如といった明確な理由が存在します。
本記事では、表彰制度が逆効果になってしまう原因を深掘りし、従業員全員が納得し意欲を高められる制度設計のポイントを解説します。さらに、制度のマンネリ化を防ぎ、受賞者の満足度を最大化する「褒賞（ギフト）」の選び方についてもご紹介します。
この記事の監修者
ギフトコンシェルジュ
清野飛鳥
法人様向けのオリジナルカタログギフトを手軽に作れる「PsyPre for Biz」を統括しています。想い出に残るイベントや福利厚生などのお悩みをサポートいたします。
表彰制度で従業員のモチベーションが下がってしまう3つの理由
従業員のやる気を引き出すはずの表彰制度が、なぜ逆効果になってしまうのでしょうか。主な原因は、評価への不信感や職場の空気の悪化にあります。ここでは、モチベーション低下を招く3つの主要なリスクについて解説します。
評価基準が不明瞭で不公平感を生む
最も大きな原因は、従業員が「不公平だ」と感じてしまうことです。特定の部署や目立つ成果を上げた人ばかりが表彰され、評価基準が曖昧なままだと、選ばれなかった従業員は企業に対して不信感を抱くようになります。
たとえば、営業職は契約数などの数字で成果が見えやすいため表彰されやすい傾向にあります。一方で、人事や総務、事務職などは成果が数値化しにくいため、どうしてもスポットライトが当たりにくくなります。このように部署によって受賞のチャンスに偏りがあると、対象になりにくい部署の従業員は「自分たちの仕事は評価されていない」と感じ、意欲を喪失してしまいます。
受賞できなかった従業員の意欲低下
表彰制度は、受賞者にとっては誇らしいものですが、選ばれなかった従業員にとっては「自分は認められていない」という劣等感を抱くきっかけになることがあります。「受賞者よりも自分の方が頑張っているはずだ」と自負している従業員ほど、その落胆は大きく、結果として業務への熱意が冷めてしまう可能性があります。
これは、なぜその人が選ばれたのかという理由やプロセスが周囲に十分に共有されていない場合に起こりやすい現象です。
過度な競争によるコミュニケーションの悪化
個人の成果ばかりを強調する表彰制度は、従業員同士の過度な競争意識を煽り、チームワークを損なう恐れがあります。
「自分が勝つこと」が目的化してしまうと、同僚への協力がおろそかになったり、情報の共有が滞ったりするなど、職場内のコミュニケーションが悪化するケースがあります。結果として業務が円滑に進まなくなり、職場の雰囲気が悪くなることで、組織全体のモチベーション低下を招くことになります。
逆効果を防ぎモチベーションを高める制度設計のポイント
モチベーションを下げるリスクを回避し、本来の目的である組織の活性化を実現するためには、制度の設計と運用に工夫が必要です。
社内表彰制度の選考基準はどう決める？納得感を高める評価設計のコツと成功事例
評価基準（KPI）を明確にし社内規定を定める
不満を解消するための第一歩は、誰もが納得できる明確な評価基準を設けることです。具体的な数値目標や行動指針を社内規定として定め、どのような成果や行動が評価されるのかを全従業員に周知しましょう。
基準が明確であれば、受賞できなかった従業員も「何が足りなかったのか」を客観的に理解でき、次の目標に向けて努力する意欲を持ちやすくなります。また、選考理由をオープンにすることで、周囲からの納得感も高まります。
誰もが受賞のチャンスを持てる仕組みを作る
特定の部署だけでなく、すべての従業員にスポットライトが当たる機会を作ることが重要です。
たとえば、営業成績のような定量的な成果だけでなく、「縁の下の力持ち」として活躍するバックオフィスの従業員や、周囲をサポートした人を評価する賞を設けることが効果的です。
また、勤続年数を評価する「永年勤続表彰」は、誰にでも公平に受賞のチャンスがあるため、多くの企業で導入されている代表的な制度です。長く会社に貢献してくれたことへの感謝を伝えることは、離職防止の観点からも有効です。
ユニークな賞や投票制を導入する
制度のマンネリ化を防ぎ、社内のコミュニケーションを活性化させるために、企業独自のユニークな賞を取り入れるのもおすすめです。
ユニークな表彰の例
- 笑顔が素敵で賞：職場の雰囲気を明るくする人を表彰。
- ナイス失敗で賞：挑戦した結果の失敗を称え、チャレンジ精神を推奨する。
- サンクスカード・投票制：従業員同士の投票で受賞者を決定する。
こうした現場の視点を取り入れた表彰は、普段数字には表れない貢献を可視化し、従業員同士の相互理解を深める効果があります。
定期的なフィードバックと改善を行う
制度は一度作って終わりではありません。表彰後にアンケートなどを実施し、従業員からのフィードバックを集めることが大切です。
「今の制度に納得しているか」「どのような賞があれば嬉しいか」といった意見を吸い上げ、運用方法を柔軟に見直していくことで、より満足度の高い制度へと進化させることができます。
制度の成功は「褒賞（インセンティブ）」の選び方で決まる
表彰制度において、名誉と共に重要となるのが「褒賞（インセンティブ）」の内容です。努力に見合った魅力的な褒賞があるかどうかは、従業員のモチベーションを左右する大きな要素です。
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従業員が本当に欲しいものとは
褒賞として一般的だった「現金」や「商品券」に加え、近年では「カタログギフト」や「ポイント」を採用する企業が増えています。
その理由は、従業員のニーズが多様化しており、全員が同じものを貰っても喜びの度合いが異なるからです。「金一封」も喜ばれますが、使い道が自由すぎて記憶に残りにくいという側面もあります。一方で、カタログギフトやポイント制は、従業員自身が今欲しいものを自由に選べるため、満足度が高まりやすい傾向にあります。
「選べる楽しさ」が満足度を高める
「自分で選ぶ」という体験は、それ自体が楽しみであり、受け取った側の記憶に強く残ります。
- 多様なニーズに対応：年齢や性別、ライフスタイルが異なれば欲しいものも変わります。カタログギフトなら数千点の商品から選べるため、外す心配がありません。
- 家族との共有：カタログを自宅に持ち帰り、家族と一緒に選ぶことで、従業員を支える家族への感謝も同時に伝えることができます。
従業員の満足度を高めるなら「PsyPre for Biz」がおすすめ
表彰制度の褒賞選びに悩む人事担当者様におすすめなのが、法人向けギフトサービス「PsyPre for Biz」です。公平性を保ちつつ、企業の想いを形にできる機能が充実しています。
1,000種類以上から自由に選べるオリジナルカタログ
PsyPre for Bizは、1,000種類以上の豊富な商品ラインナップから、予算やテーマに合わせて商品を自由に組み合わせ、完全オリジナルのカタログギフトを作成できます。
受け取った従業員は、URLやQRコードから専用サイトにアクセスし、好きな商品を選ぶだけ。好みがわからない場合でも、相手が選択できる「いらないものを貰って困る」といったミスマッチを防ぎ、高い満足度を提供できます。
企業ロゴやメッセージで「特別感」を演出
単に物を渡すだけでなく、企業のブランディングや感謝の気持ちを伝える機能も充実しています。
- オリジナルデザイン：カタログのトップページに企業のロゴを入れたり、会社専用のデザインにカスタマイズしたりすることが可能です。
- メッセージ機能：表彰の理由や、経営陣からの感謝の言葉を添えることができます。
「会社から大切にされている」という実感を持ってもらうことは、従業員のエンゲージメント向上に直結します。
管理の手間をゼロにする「eカタログ」
運用担当者にとっても大きなメリットがあります。PsyPre for Bizは「eカタログギフト」のため、メールやチャットツールでURLを送るだけで納品が完了します。
- 住所管理不要：従業員が自分で配送先を入力するため、個人情報の管理や発送業務の手間がかかりません。
- 即納可能：URLタイプであれば最短即日で納品でき、急な表彰にも対応可能です。
まとめ：公平な評価と喜ばれるギフトで組織を活性化させよう
表彰制度でモチベーションが下がってしまう原因は、主に「不公平感」と「評価への不信」です。これを防ぐためには、明確な基準作りと、多様な貢献を認める柔軟な制度設計が必要です。そして、制度の締めくくりとなる「褒賞」には、従業員の多様な好みに応えられる「選べるギフト」が最適です。
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